安全性分析とは、貸借対照表を中心に決算書で企業の資産内容などをチェックし、企業の財務上の支払能力を把握するための分析で、流動性分析や安定性分析といわれたりもします。収益性に重点が置かれることも多いですが安全性も非常に重要な指標です。借金の支払能力や倒産しないかなどの安全性についての判断材料となります。

安全性を判断する際に、「短期的に見て安全か」と「長期的に見て安全か」の2つの視点で判断していきます。

短期的な安全性を分析するのには、貸借対照表上の流動資産と流動負債を用います。

以下で、安全性分析で使う指標・用語について簡単に説明します。

①流動資産とは、 貸借対照表上の資産の部に表示される項目であり、現金又は現金化しやすい資産のことをいいます。主に1年以内に現金化・費用となるものをいいます。また正常な営業によって発生した資産は流動資産に含まれます。具体的には、現金、当座預金、売掛金、棚卸資産などです。

②固定資産とは、流動資産と区別して、企業が長期（通常1年以上）にわたり使用又は保有する資産のことをいいます。 具体的には、土地、建物、機械装置、車両運搬具などの有形固定資産やソフトウェアなどの無形固定資産など固定資産です。

③流動負債とは、貸借対照表上の負債の部に表示される項目であって、短期的に返済可能な買掛金や借入金などの金銭債権をいいます。流動資産と同様に1年以内に返済可能なもの、または正常な営業によって発生した負債は流動負債に含まれます。

④固定負債とは、決算日の翌日から1年を超えて支払期限が到来するものをいいます。固定負債に含まれるものは、1年を超えて使用される長期借入金・長期未払金や長期リース債務などをいいます。

安全性分析の主な経営指標は以下の通りです。 

⑤自己資本とは、 貸借対照表上の純資産の部に記載されている金額の合計額をいい、株主（出資者）に帰属する純資産部分をいいます。また株主資本と呼ばれ、返済の必要がないお金をいいます。自己資本の中身は、資本金・資本剰余金・利益剰余金があげられます。

⑥他人資本とは、資本のうち、銀行からの融資等、株主ではない外部からの資金調達による部分をいいます。自己資本と比べて、返済の義務のある資本です。資金の調達源泉の観点から、自己資本と比較されます。具体的には、銀行からの借入金や資金調達のために発行した社債などがあげられます。

（1）流動比率（短期的な支払能力の良し悪しをはかるもの）

流動比率とは、安全性を評価するのに最も使われる指標です。流動資産と流動負債の割合で、流動資産による流動負債の支払能力を表します。すぐに支払わなければならない流動負債に対して、すぐに資金化できる流動資産がどれくらいあるかを示します。流動比率が高いほど会社の短期的な支払能力が高いことを示します。支払う金額より受け取る金額が多いほどよいので、流動比率は200％以上あれば望ましいといわれますが、通常は、120~150％以上あればよいとされています。

流動比率＝流動資産÷流動負債×100

（2）当座比率（短期的な支払能力の良し悪しをはかるもの）

当座比率とは、流動比率を補足する指標で、流動資産のなかでも、より換金性の高い※当座資産と流動負債との割合で、流動比率よりもより厳密に会社の短期的な支払能力を分析する指標です。具体的には、当座資産を流動資産で割った値であり、当座比率は高いほど短期的な支払能力が高いといえます。 当座比率が100％を超えている会社は、当座のお金で流動負債のすべてを返済してもなお資金が手元に残り、資金繰りが良好といえます。

当座比率＝当座資産÷流動負債×100

当座資産とは、短期間のうちに回収される資産をいう。流動資産の中でも、特に換金性の高いものをいいます。流動資産から棚卸資産（在庫商品や在庫部品）を差し引くことで求められます。棚卸資産の中には不良資産も含まれている可能性がありますので、流動資産の中から、比較的換金性の低い可能性がある棚卸資産を除いています。

資金繰り面からみた流動資産と当座比率

流動比率と当座比率は主に営業面からみたキャッシュフローに大きな影響を及ぼします。これらは基本的に高いほどいいです。手元にお金があり、またはお金が残る可能性が大きいということができます。やはり資金繰りに余裕がある会社ほど、投資もでき、経営はうまく軌道にのるといえます。

（3）固定比率（長期的な支払能力の良し悪しを判断するもの）

固定比率とは、企業の安全性分析の1指標であり、固定資産がどの程度自己資本で賄われているかを示す指標をいいます。固定資産は多額の資金を

要し、事業で使ってから、会社の経営から得られる収益で回収されていくものであることから、資金の回収は長期間にわたります。そのため、固定資産購入資金は、原則として返済不要の自己資金によって賄われた方が安全という考え方です。固定比率の計算は以下の通りとなってす。固定比率は固定資産が小さいほど、自己資本は大きいほど安全ということから、一般的に100％を下回っていれば安全といえます。

固定比率＝固定資産÷自己資本×100

（4）固定長期適合率（長期的な支払能力の良し悪しを判断するもの）

固定資産は購入金額が多額であり、また事業の営業面からの回収だけでは難しいのが現状です。よって、固定資産を自己資本だけで賄うのは難しく、実際には銀行融資などの長期借入金など返済期間の長い資金も固定資産の投資に充てられる。そこで固定比率の分母に固定負債を加えたものが固定長期適合率です。固定長期適合率も固定比率と同様に比率が小さいほど安全性が高いといえます。固定比率が100％を超えていても、固定長期適合率が100％を下回っていれば安全ということが出来ます。この数値が100％を下回るなら、固定資産の取得が安定した資金で賄われていることになり、100％を超えれば、固定資産の取得が、営業面からの短期的な支払義務のある流動負債を使わざるを得ないということになります。

固定長期適合率＝固定資産÷（固定負債+自己資本）×100

資金繰り面からみた固定資産購入（＝設備投資）と安全性

固定資産の購入は、投資面からのキャッシュフローに影響を及ぼします。会社にお金が残る、つまり資金繰り面だけからみれば、固定資産への投資を抑えた方がいいかもしれませんが、将来の成長を考えると積極的な投資が出来ている会社ほど伸びしろは大きいということが出来ます。今資金繰り面では、マイナスでも成長過程の会社で、マイナスの原因が設備投資に充てられているならば、その会社は将来性のある会社ということが出来ます（現在の日本の会社に欠けているものです）。これに対し、もう何年も営業を行っており、成長過程から、成熟期を迎えている会社であれば、安全性の面ではプラスになる方向を考える必要があります

（5）自己資本比率（返済の必要がない自己資本の充実が会社の安全性を高めてくれます）

会社の安全性（または健全性）をはかる上で、自己資本比率は特に重要です。銀行など金融機関の融資を受ける際に、最も重視される指標の一つです。会社の安全性は、会社が活動する資金をどういう方法で、つまり調達してきたか（負債に頼っているか、資本に頼っているか）の違いでも判断出来ます。自己資本比率は資金調達の上での借入依存度を示します。借金に頼っているということは、毎年の元本返済や支払利息が大きくなり、会社の利益や経営を圧迫します。借金が返せなくなり、倒産の可能性も大きくなるといえます。自己資本比率は、下記のように、自己資本を総資本（自己資本+他人資本）で除して求められます。自己資本が大きいほど、借入などの他人資本が小さいほど安全といえます。通常40％を超えていると財務体質が安定していると考えられます。

自己資本比率＝自己資本÷（自己資本+他人資本＝総資本）×100

自己資本比率が低い会社は、借入金などの他人資本に依存していることが多いことから、資金繰りが苦しく、倒産して借金を返済できなくなる可能性も大きくなり、銀行も融資を控えるようになります。自己資本を高くするには、①税引後の純利益の蓄積である利益剰余金を増加させる②売上債権の回収を早くする、棚卸商品などの在庫をコントロールして資産を減らし、分母である総資本を減少させる施策が必要となってきます。

資金繰り面からみた自己資本比率

自己資本比率は、財務面からのキャッシュフローに影響を及ぼします。もちろん自己資本比率が大きいほどキャッシュフローの面からは良好ですが、固定比率と同様に、成長期の会社は、銀行などから借入をして設備投資を行っていくことが、将来の成長戦略を考えるうえで重要な指標となりますので、成長期の会社が抑えすぎると逆にマイナスとなることも考えられます。

用語説明

債務超過：債務超過とは、貸借対照表上の負債（債務）が資産（財産）を上回った状態です。

また※欠損金が自己資本を超過していることを指すともいえます。

※欠損金とは、損益計算書上で当期の損失（売上よりも費用などが大きいこと）の累計額。つまり、会社設立の時からの損失額の累計額をさし、会社が慢性的に赤字になっていることの一つの指標です。

（6）剰余金比率

剰余金とは、会社が稼いだお金のことで、文字通り会社が自由に使うことが可能です。剰余金がたくさんあることは、設立当時から現在まで順調に利益を上げてきた証拠であるといえます。もちろん剰余金比率が大きいほど優良な会社であるといえます。

剰余金比率＝剰余金÷総資本×100