成長性分析とは、会社がどれだけ成長している・伸びているかを見る指標です。成長性とは、

企業の将来への安定拡大・成長の可能性を判断するためのものであり、成長性分析では、自社の売上高や利益など対前期比較（又は数年の比較）を行うことにより、会社の将来への成長の可能性を判断するための指標です。単に売上高が伸びているからいいというわけではなく、その伸び率以上に人件費が上昇して圧迫していたり、利益の伸びが売上だかの伸びを下回る場合には注意・原因の解明が必要です。したがって、総合的に売上、コスト、利益の相互の伸びのバランスを判断していくことが大切です。比較対象を当社だけでなく同業他社とも行うことが出来れば数値が他社より優れているかといった分析も出来るようになります。

成長性分析では、売上や利益などのフローの面だけでなく総資本や株主資本のストックの面からも分析していくことも必要になります。

（1）売上高増加率【増収率】

（当期売上高-前期売上高）/前期売上高×100

売上高成長率とは、売上高の増加で成長性を測定する指標です。簡単にいえば、売上高の前期比較です。 売上高を伸びているということは、前年に比べて、「市場を拡大しているか」又は「シェアをアップさせているか」あるいは「販売単価の高い商品を売っている」ことになります。

（2）経常利益成長率【増益率】

（当期計上利益-前期経常利益）/前期経常利益×100

経常利益増加率では、経常利益増加の度合いがわかります。

（3）総資本増加率

総資本増加率＝（今期総資本-前期総資本）÷前期総資本×100

総資本増加率とは、会社がどのくらい成長しているかを資本面から判断する指標です。総資本とは、貸借対照表の負債合計と資本合計を足したものであり、総資本増加率がプラスであれば、会社が成長、マイナスであれば衰退傾向にあります。ただし成長していても借金が多すぎると資金繰り・返済に苦労します。 この指標では、①売り上げの増加に伴って設備を増やすことになれば固定資産が増加することになり、これに伴って増加する運転資金が必要になるために流動資産も増加するといった好循環だけでなく、上述のとおり②借入金で調達したものが投資として有価証券購入などに回ると、企業の成長とは全く関係のない資産の増加で、この数値も増加することになりますので、他の指標と併用することが必要となってきます。

（4）有形固定資産増加率

（当期有形固定資産-前期有形固定資産）/前期有形固定資産×100

有形固定資産増加率とは、貸借対照表の有形固定資産の増加で成長性を測定する指標です。設備投資は企業成長のベースであり、有形固定資産の推移で成長性を判断することが出来ます。キャッシュフロー面でも記述しましたとおり、この指標は企業の将来への投資です。金額も多額になることもあり、体力のある会社・ビジョンのしっかりした会社でないと増加しない指標です。と同時にある程度の設備投資が実施できなければ、同業他社との競争に後れを取りかねません（この比率はサービス業など設備を必要としない業種にはあまりあてはまりません）。

（5）従業員増加率

（当期従業員数−前期従業員数）/前期従業員数×100

従業員増加率は、従業員数の増加で成長性を測定する指標です。売上高の増加により、従業員数の増員が達成出来ている企業では、従業員数が成長性の指標になりえます。ただし、売上高が増加しても、設備の導入による省力化などにより、逆に従業員数が減少することもあり、この数値でも他の指標と併用することが望ましい。

（6）一株当たり利益（EPS）

一株当たり利益（EPS)=登記純利益/発行済株式数

一株当たり利益とは、当期純利益を発行済株式数で除した値です。主に株価評価の指標として重視されます。株主にとっての純利益は受け取る配当金の目安となります。EPSが高いということは、その会社が高い評価を得ているということなので、EPSは会社の成長性の指標となります。

（7）配当性向

配当性向＝配当金/当期純利益×100＝一株当たり配当/EPS（一株当たり利益）×100

配当性向は、会社が株主に対してどのくらい利益を還元したかを表す指標です。 配当性向が少ないと株主から不満が出て、逆にあまりに大きすぎると会社の体力・内部留保に影響が出て、資金不足に陥ります。通常配当性向は、20~30％といわれます。

似た言葉で「配当利回り」があります。 

配当利回り（％）＝一株当たり年間配当金/株価×100 

配当利回りは、株価に対する年間配当金の割合を表す指標です。一株当たりの年間配当額を

、現在の株価で割って求めます。例えば、現在株価が10,000円で配当金が年100円であったとすると、1％（100円÷10,000円）となります。株価が下落すると、配当利回りは上昇します。

（8）株価収益率（PER)

株価収益率（PER)＝株価/一株当たり利益

株価収益率とは、一株当たり利益（PER)の何倍で株が買われてるかを示す指標です。 株価が利益の何倍まで買われているかを示す指標です。 株で儲けるには「安く売って高く売る」必要がありますので、その株価が高いか安いかを調べる材料となります。

株価収益率が高い　割高

株価収益率が低い　割安

会社は利益を上げれば、その利益を配当金という形で株主に利益を分配しますが、利益のうち何％を配当に回すかは企業経営者の判断要因も含まれますので、「配当利回りが大きい→いい会社だ」と投資判断するのは、不十分です。例えば配当に出来る限り回さず、内部留保を大きくするや設備投資を行い、それによって業績を上げれば株価は上昇するため、株主はインカムとしての配当金をもらえなくとも株価値上がりでおおきなキャピタルゲインを得ることが出来ます。

PERは、利益のうち株主に分配した配当だけでなく、配当に回ささなかった分も含めた利益全体と株価を比較します。

このPERの算式の分子を時価総額とすると、分母は純利益となります。

PER=時価総額/純利益

この数値は20~30倍程度といわれています。30を超えている会社は優良です。

（9）株価純資産倍率（PBR)

株価純資産倍率（PBR)＝株価/一株当たり純資産額（BPS)×100 

株価純資産倍率（PBR)は、一株当たりの純資産額に対する株価の倍率（割合）を測る指標です。PERと同様に株価の割安・割高を示します。PERが利益を基準にして株価を評価するのに対し、PBRは純資産額を基準にして株価を評価します。つまり株価の資産面から株価の状態を判断（資産内容や財務体質を）判断する指標といえます。

PBRが低い　割安

PBRが高い　割高

株価が分子ですから、株価が下がれば、PBRも下がります。と同時に分母である一株当たり純資産額が上がれば、PBRは下がります。

株主には、会社が解散した時に、持ち株数に応じて残された貸派の資産を分配してもらう権利があります。この対象となるのが純資産です。PBRが１ということは株価と一株当たり純資産が等しいということになります。つまり今株式を購入すると、一株に対する投資額と一株当たりの解散価値が一致しています。もし会社が解散すれば投資額がそのまま返ってきます。